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米株式、方向感見えぬ展開―個人マネー流入、住宅市場に不安。

 米株式相場は方向感の見えない展開となっている。二月末の世界的な連鎖株安後の混乱はひとまず収束、下値では投資信託を通じた個人マネーが流入するが、上値には戻り待ちの売りが控えて売り買いが交錯している。米住宅市場の先行き不安の再燃をきっかけに景気判断が揺れているのも上値が重い一因。市場は二十日からの米連邦公開市場委員会(FOMC)での金融政策に注目している。
 米投信調査会社トリムタブスによれば、十四日までの一週間で株式投信に二十一億ドルの資金が流入した。ダウ工業株三十種平均が四〇〇ドル超の下げ幅を記録した二月下旬から二週間続いた資金流出が止まった。
 ダウ工業株三十種平均が十四日に一時一万二〇〇〇ドルを割った後に反発し、十六日は一万二一〇〇ドル台で引けた。下値には個人の買いが入り始めたことが株価の底割れ懸念を薄めた。昨夏から一本調子で上げてきた株高局面の調整で「過熱感が解消した」(米シティグループの投資戦略家アンドリュー・ハウエル氏)との指摘もある。
 米エコノミストの間では経済のファンダメンタルズ(基礎的条件)に大きな変化はなく、景気は年後半から再び回復に向かうとの見方が大勢。だが、米住宅市場でサブプライムと呼ばれる信用力の低い個人向け融資の焦げ付き問題の表面化を機に、米景気の先行きへの楽観論が後退しつつある。
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by yurinass | 2007-03-19 08:01 | 経済状況記事
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